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医療従事者の種類

医療従事者とは

医療従事者とは医療に関係する専門の技術者のことを指します。代表的な医療従事者は医師ですが、医師だけでなく色々な職種の医療従事者が存在します。一般的には、医療職とか医療者と呼ばれることもあります。

医療従事者の多くは、病院、診療所、薬局、助産所、施術所、歯科技工所、介護老人保健施設などの医療機関に勤めている場合か自営で開業している場合がほとんどです。医療従事者は業務内容が生命に関わる重大な任務であるために、他業種に比べてもそのほとんどが特に専門性の高いスキルや知識が必要で、国が認める国家資格を有していなければ就けない職種ばかりです。また、国家資格を有しているとはいえ、日進月歩で進化する現代医療に携わる仕事であるために、常に専門知識を磨く努力をする必要があります。また、高度な専門技術に加えて、患者さんの生活を支援するために、患者さんとのコミュニケーションスキルも重要で、人間性も重要な要素です。

具体的な職種としては、医師、歯科医師、薬剤師、看護師、助産師、管理栄養士、臨床検査技師、診療放射線技師、臨床工学技師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、視能訓練士、歯科衛生士、義肢装具士、救急救命士などの専門職がありますが、広い意味での医療従事者を意味する場合、かなり裾野が広範囲になります。

2010年に厚生労働省がチーム医療の推進の報告をまとめました。医療は医師、歯科医師だけが行うものではなく、医師や歯科医師の指示に従い、色々な分野の医療の専門家であるコ・メディカルがコメディカルスタッフとしてチームで医療を進めていく考え方が広がってきました。最先端医療の現場では医師だけでは対応できない高度化、複雑化が存在しているため、業務を細分化、分業化するという流れです。様々な医療のスペシャリストがチームとなって、一人一人の患者さんと共に傷病に立ち向かうというスタイルが定着しつつあるため医療従事者同士の和が重要な時代になってきました。

医療従事者の種類について

国としては、医療従事者は医師法、保健師助産師看護師法、栄養士法などに該当する職種と限定していますが、広範囲で言えば、病院、医院、診療所、薬局、治療院、施術所、老人福祉施設等の医療機関で働くすべての人を指します。

いろいろな医療系資格

(1)病院、医院、診療所など

職種詳細説明
①医師
臨床医
研究医
勤務医
開業医
医師は医師国家試験に合格して医籍登録をしたものに厚生労働大臣より免許を与え、医師法に基づき医療行為をする職業です。医師は、医療の専門知識と技術で病気やけがを診察、治療、予防など医療行為や指導を行います。大きくわけて、実際に患者さんを診察したり、治療したりする「臨床医」と、病気の原因をつきとめる為に大学や医療の研究所で研究をしている「研究医」がいます。また、臨床医でも病院など医療機関に勤務する勤務医と自分で病院や診療所を開いている開業医がいます。医師免許は特定の診療科に限定されるものではありませんので、医師免許があれば、経験や知識が浅くても基本的には全ての医療行為が可能になります。
②歯科医師
勤務医
開業医
歯科医師は、6年制の歯学部を卒業し、国家資格で医籍登録したものに厚生労働大臣が免許を与えるものです。歯科医師は歯科学や歯科医学の専門知識と技術で歯や口腔内の病気の治療などを行います。
③看護師厚生労働省の免許を受けて傷病者などの看護や診療補助を行います。2002年から看護婦と呼ばれていたものが看護師となり、男女の区別がなくなりました。医師の診察、手術などの補助をする看護師には、文部科学省や厚生労働省が指定する学校等で3年間通い学科を習得し、保健師助産師看護師法に基づく国家試験に合格する必要があります。
④准看護師高校の衛生看護学科を3年、若しくは准看護学校を2年で履修し、都道府県で行う准看護師試験に合格することによって資格を得ることができます。仕事内容は医師や看護師からの指示に従って補佐業務を行いますが、看護師などからの指示のない独自判断での業務はできません。しかし、実際の現場では看護師と業務は基本的に変らないという場合が多いにもかかわらず、准看護師の給与は看護師の給与に比べて低い傾向にあります。
⑤薬剤師薬事法に基づき、厚生労働大臣が認可する国家資格です。2006年に学校教育法や薬剤師法が改正されて大学の薬学部における課程の期間が4年から6年に改正されました。6年間の過程を終了した後、国家試験を受験し合格したものに免許証が与えられます。主な業務は医師、歯科医師、獣医師の処方箋に従った調剤業務や、入院患者、外来患者、在宅療養患者への服薬指導や説明、医薬品を正しく使用するための情報管理の伝達などです。
⑥臨床検査技師医師や歯科医師の指示で臨床検査を行うのが主な業務です。臨床検査とは患者から採取した血液や尿などから微生物学的、寄生虫学的、血液学的な検査を行ったり、心電図や超音波検査など生理学的検査をすることです。臨床検査技師は厚生労働省により国家資格ですが、指定の学校や養成所で3年以上必要な知識や技術を習得するか、大学で医学か歯学の過程を卒業したものに受験資格があります。
⑦衛生検査技師厚生労働大臣による免許で、衛生検査技師の学校を終了し、国家試験に合格することによって免許が与えられます。医師の指導のもと、血液、血清、微生物、細菌、寄生虫などの病理検査、生化学検査を行うのが主な業務です。患者の検体や患者の検査を医師からの委託を受けて行い、その検査結果を客観的に報告します。
⑧診療放射線技師医師や歯科医師の指示でX線などの放射線を使った画像診断や治療をする専門の医療職です。ときにX線技師とかレントゲン技師と呼ばれることがあります。また、放射線治療に関わる医療関係者の放射線の被曝量を管理したり、その放射線装置の安全管理などの業務もあります。厚生労働省による国家免許で指定の学校などで3年間以上の専門知識や技能を修得したものに受験資格が与えられます。
⑨臨床工学技師医師の指示のもとで、生命維持管理装置の操作や点検を行う職種です。厚生労働大臣の許可を受けた国家資格ですが、その業務は医師やその他の医療スタッフとの連携が重要な仕事です。近年は医療用の工学機器が医療現場で多く使用されるかたわら、その機器が非常に専門的かつ複雑化しており、医師だけではなかなか対処できないといった現場の声から専門の技術職の必要性が高まっています。就職先としては、病院や診療所、医療機器のメーカーなどがあります。
⑩理学療法士医師の指示のもと、治療のための体操や運動、マッサージや電気刺激などの物理的なもので運動機能を回復することが主な業務です。病院などのリハビリテーションなどで患者さんと一緒に基本動作の能力回復をトレーニングします。ここで言う基本動作とは、立つ、歩く。座るといった日常生活活動訓練を言います。また、車椅子や杖の使用法を説明するのも仕事です。最近では、老人保健施設での高齢者の訓練やプロのスポーツ選手などのスポーツリハビリにおいてトレーナーとして関わる場面などが多く幅広い活動の場があります。厚生労働省による国家資格で、験するには指定の学校で3年以上、知識と技量を身につけてきたものに資格が限定されています。
⑪作業療法士主に、病院や老人保健施設、障害者福祉施設、児童養護施設などで日常生活を送るために必要な機能を回復のサポートするのが仕事です。患者さんの趣味や嗜好などを取り入れながら応用動作ができるようになるまで支援したり、社会に適応するように支援します。理学療法士と同じように高齢化社会がすすむ中、活躍の場が広がってします。厚生労働省が認める国家資格で専門の養成学校を卒業しなければ資格受験はできません。
⑫視能訓練士厚生労働省が認める国家資格で、医師の指示のもと、両眼視機能が不自由な人に対して機能を回復するために矯正訓練および検査を行います。また、眼科で視力、視野、屈折、調節、色覚、光覚、眼圧、眼位、眼球運動、瞳孔などの検査や、写真撮影検査、電気生理学、超音波検査なども行います。
⑬言語聴覚士理学療法士、作業療法士、視能訓練士などと共にリハビリテーションの専門職で、厚生労働省の国家資格です。医師、歯科医師、看護師、理学療法士、作業療法士、ソーシャルワーカー、介護福祉士、介護支援専門員などと連携してコミュニケーションや食べることに問題を持つ人やその人の家族などに支援を行うのが主な業務です。言葉の障害がある人、聴覚障害がある人、声や発音に障害がある人、食べることに障害がある人対象ですが、子供から老人までと対象年齢は広いです。これらの問題に対処するためにいろいろなテストを行ったり、評価して訓練、指導、助言をします。言語聴覚士の多くは医療機関に勤務しています。
⑭歯科衛生士歯科衛生士法による厚生労働大臣免許の国家資格です。歯科医師の指示で歯科予防処置や歯科の診療補助、歯科保険指導などをおこなうのがおもな業務です。勤務先はほとんどが歯科診療所です。以前は女子のみの職業でしたが、最近は男子での資格取得が可能です。しかし、歯科衛生士の養成施設では女子のみの募集が多く、男性のなり手がいないという現象があります。看護師などと共に需要が多い仕事ですが、離職率が高く、歯科衛生士不足が続いています。離職理由としては、中高年の歯科衛生士を歯科診療所であまり募集しないという慣例があることも関係しています。
⑮診療情報管理士日本病院会、全日本病院協会、日本医療法人協会、日本精神科病院協会、医療研修推進財団が与える民間資格です。受験資格は診療情報管理通信教育を受講するか指定校で必須科目を履修することです。仕事内容は、診療録の管理と診療情報をデータベース化する情報管理です。情報管理ではその情報から必要な情報を抽出し、加工、分析する情報活用もあります。情報の活用までまだまだ管理できていない病院がほとんどという状態なので、これからが期待できる職種です。
⑯移植コーディネーター死体移植で臓器提供者のいる病院に出向き、提供者とその家族などにあって承諾などその他一連の書類手続きなどを行ったり、臓器提供者の医学的評価を行うのが主な業務です。臓器の搬送に随行したり、提供のための手術に立ち会ったり、各移植受け入れ病院などとの調整役も行います。ドナーコーディネーターとレシピエントコーディネーター、組織移植コーディネーター、骨髄移植コーディネーターなどがが存在し、その多くは看護師や臨床検査技師などの国家資格を持っています。
⑰管理栄養士厚生労働省が認める国家資格で、傷病者に必要な療養のための栄養指導や、個人の身体に応じた栄養指導を高度な専門知識や技術で健康に導く指導をします。また、学校や病院など特定多数の人に継続的に食事を提供する場合の給食管理や栄養改善指導などを行います。管理栄養士の免許は栄養士の養成施設で2年以上栄養士としての知識や技術を修得し栄養士になります。その後、一定期間栄養指導に従事した者が管理栄養士の国家試験の受験資格を得ることができます。なお、栄養士は都道府県知事の免許を受けて従事する人です。
⑱救急救命士厚生労働大臣の免許を受けて、医師の指示に従い救急救命処置を行います。基本的には、全国の自治体の救急車に最低1名乗車させることを目標としています。救急救命士は、救急車に乗り込み現場に向かい、傷病者を観察し処置を行いながら医療機関までの搬送を行いできるだけ早い段階で救命処置を行う仕事です。医師ではないため、医学的行為に限度がありますが、救急隊員が救命処置を行えるようになり日本の救命率が向上しました。救急救命士の国家試験受験資格は消防学校や専門学校、大学などで履修したものに与えられます。
⑲医療事務医療事務の主な仕事は、病院や診療所での医療費の計算と患者さんへの接客です。医療費の計算は厚生労働省が定めた点数計算によって行われます。特に医療事務の資格がないとできない仕事ではありませんが、専門性の高い仕事ですので医療事務検定試験の資格を持っている人も多いようです。スキルをあげるとブランクがあっても復帰しやすい仕事ですので女性には人気が高い職種です。

(2)各技工所

職種詳細説明
①義肢装具士装具とは、事故や病気などで四肢などに障害を負った患者さんの機能障害の軽減のため使用すり補助器具のことです。義肢装具士はこの補助器具を製作するために、採寸、採型、組み立て、かりあわせ、仕上げなどを行いながら義肢、装具を完成させます。また、装具のメンテナンスをしたり、患者さんが装具をつけたときの恐怖心などを取り除くのも大きな役割です。厚生労働大臣の許可を受けた国家資格ですが、大学では学士が、専門学校では、専門士、高度専門士の資格が卒業と同時に授与されます。
②歯科技工士歯科医師の指示のもと、入れ歯や差し歯、銀歯などを製作、加工する医療系の技術職です。歯科医師だけでは対応できない非常に高度な精密技巧技術や美的感覚が必要な職種です。厚生労働大臣の許可を受けた国家資格です。また、歯科技工の職種を歯科医師や歯科技工士以外が行うことは法律で禁止されています。4年生の大学で教育する機関もあるが、基本的には専門学校や短大で養成される場合が多いです。

(3)助産所

職種詳細説明
①助産師女性の妊娠、出産、産後のケアなどにおいて、監督、ケア、アドバイスを行ったり、自己責任において分娩の介助を行ったり、生まれてきた新生児や乳児のケアを行うのが主な仕事です。日本において助産をするのは医師と助産師だけです。助産師は正常な経過の妊娠や分娩においては助産できますが、正常妊娠、分娩でない場合は医師がかかわることと定められています。通常は看護師免許取得者が助産師学校などで1年以上の専門教育を受けて国家試験に合格すると助産師の資格を得ることができますが、現在でも日本では助産師の資格は女性のみの資格です。

(4)施術所

職種詳細説明
①柔道整復士厚生労働大臣の許可を受けて柔道整復を行う国家資格です。日本古来の伝統医療、民間療法、代替医療で医療類似行為の1つです。骨折、脱臼、打撲、捻挫などの治療が出来るのは、医師と柔道整復士だけです。多くは柔道整復をする施術所で勤務しています。養成施設には、専門学校、短大、大学、各種学校などがあります。
②鍼灸師鍼灸師とは、はり師と灸師の国家資格を持っている人を指します。はりやお灸で患部を刺激するという医療類似行為です。基本的には、はりと灸は別の国家資格で鍼灸師という資格は日本にはありません。歴史的には視覚障害者の業種でしたが、最近では晴眼者の割合が多くなっています。資格をとって開業しても思ったよな収入が得られないという現状があり、専門学校の入学者は減少傾向にあります。しかし、鍼灸に保険制度が適応されると受診者が増える可能性もあります。
③あんま・マッサージ指圧師資格の正式名称は「あんまマッサージ指圧師」で厚生労働省に備えられている国家資格のある職種です。仕事内容は、あんま、マッサージ、指圧の手技で体調を改善する施術者です。特に器具などは用いない施術です。医師の同意書があれば医療保険の療養費も適用されます。受験資格を得るためには最低3年間、専門機関で学ぶ必要があります。従来、視覚障害者の社会参加のために政策的に視覚徳悦支援学校を中心に技術を修得させてきたので、晴眼者が学ぶことができる期間が全国的にも少ないために専門学校でも非常に高い倍率の入学試験になっています。あんまマッサージ指圧師の免許、鍼灸師の免許取得者は教育職員検定により特別支援学校の自立教科助教諭の臨時免許状が取得できます。

(5)介護老人保健施設や保健所

職種詳細説明
①保健師厚生労働大臣の免許を受けた国家資格です。大学や保健師養成校で所定の教育を受けた後、資格受験資格が与えられます。主に都道府県や市町村の保健所や保健センターで働く保健師と、産業保健スタッフとして働く産業保健師と、学校に勤める学校保健士(養護教諭)に分かれます。
②臨床心理士臨床心理学をベースにして、相談依頼者の精神疾患や心身症、精神心理学問題などを改善、予防、研究などをする心理の専門家です。日本では医学系学会が認定する心理職業界内専門認定資格ですが、公に活用されている資格です。教育分野、医療・保健分野、福祉分野と広範囲にわたって活動領域が広がってきています。
③精神保健福祉士地域の精神保健福祉センターや保健所、精神障害者福祉施設などに必ずおく必要のある職種です。また、精神科病院や診療所に配置されています。精神上に障害がある人や家族の相談を受けてより良い生活を送ることができるように援助するのが主な仕事です。保健福祉系の大学か養成校において履修したものが、国家試験に合格することで精神保健福祉士になれます。
④臨床発達心理士発達心理学を基に人が健康に育つことを支援する専門家です。臨床発達心理士は社団法人が認定する民間資格です。発達心理学の専門家で、具体的には児童相談所や福祉施設に勤務している場合が多いです。また、文部科学省のスクールカウンセラー活用事業が進むとスクールカウンセラーとして任用される場合も考えられます。高い専門性が必要なので児童相談所のどの求人でも臨床心理士か臨床発達心理士の資格があることを条件としています。
⑤ケアマネージャー介護支援専門員で、「ケアマネ」と言われています。ケアマネージャーの資格は都道府県が行う試験に合格したあと、実務経験を終了することが必須です。仕事としては、介護保険制度でのケアプランの作成、高齢者やその家族からの介護相談を受けること、要介認定の書類作成代行などです。
⑥社会福祉士社会福祉士になるには年に1回行われる社会福祉士国家試験に合格しなければいけません。よくソーシャルワーカーと言われるものですが、仕事内容は病気や障害などの理由で日常生活を送ることが難しくなってきた人に対して安心した生活ができるように援助するという仕事です。主な職場は老人ホームや児童福祉施設、知的障害者施設、地域包括支援センターや福祉事務所、病院、保健所です。
⑦ホームヘルパー高齢者の自宅を訪問し、家事など生活援助や入浴などの介護をします。資格をとるには都道府県は指定する事業者の養成講座を終了すれば取得できます。1から3級までの資格が認定されますが、介護保険制度では2級以上が必要です。実際ホームヘルパーとして活動している人は介護福祉士介護職員初任者研修終了、実務者研修終了者が多いです。ホームヘルパーは介護老人福祉施設や介護老人保健施設などで勤務することもできます。

医療従事者の利点

医療従事者という職種の利点はなんとっても高度な専門性を持っていることです。医療従事者には医師、歯科医、看護師、助産師、薬剤師、管理栄養士、臨床検査技師、診療放射線技師、臨床工学技師、歯科衛生士、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、救急救命士など他にも色々ありますが、そのほとんどが国の法律によって定められた国家資格です。誰にでも簡単に取れるわけではない国家資格を持っているということは、就職の面では非常に安定していると言えるでしょう。

特に医師、歯科医は医学部、歯学部に入学する事態、ハードルが非常に高いので誰もがあこがれる職種です。人の生命を預かる重要性の高い仕事であるので、精神的にも肉体的にもハードな面はあります。豊かな人間性も必要ですが、開業医、勤務医共に普通のサラリーマンよりも高収入で安定していますし、社会的な信頼も高い職種です。

看護師も専門性の高い職種だけに、医療現場では欠かせない存在です。夜勤などもありますのでハードワークな仕事である場合もありますが、現代日本において看護師不足は社会問題でもあるほど需要が高いので、仕事を失うリスクは極めて少ないと言えます。女性が多い職場ではありますが、結婚しても子供がいても長く続けることのできる職業だと言えるでしょう。

最近ではコメディカルというチーム医療が主流になりつつあります。医師や歯科医だけでは高度で複雑な最先端医療を患者さんに提供することが難しくなり、様々な医療のスペシャリストが医師を中心としたチームとなって患者さんの治療にあたります。病院や診療所、老人保健施設でのチーム医療ももちろんですが、超高齢化社会を迎えるにあたって在宅で療養する患者さんへの医療も、今よりももっと盛んになっていくことでしょう。医療従事者それぞれが重要な役割を持ちながら、働き続けることができる社会になっていくことでしょう。

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